会員・準会員の皆様におかれましては、ますますご健勝のこととお慶び申し上げます。日頃より、日本公認会計士協会の活動に対し、格別のご理解とご協力を賜り、厚く御礼申し上げます。

この度、第47回日本公認会計士協会研究大会 2026 を開催する運びとなりました。本大会の開催にあたり、企画・運営にご尽力いただいた関係者の皆様に、心より感謝申し上げます。

本大会のメインテーマは、「未来を切り拓く信頼と変革の力～持続可能な社会を実現するための公認会計士の使命～」といたしました。

社会が抱える課題が複雑化する中、企業や非営利組織と社会を繋ぐ「情報開示」の質と深さが、信頼構築の鍵を握っています。2027年3月期より、東証プライム市場において、サステナビリティ情報開示の義務化が順次始まるなど、持続可能性の観点からの情報開示は、単なるコンプライアンス対応を超え、企業が企業活動全体を通じた社会的価値を示すための不可欠な手段となっています。また、透明性向上への社会的要請や、生成AIをはじめとするデジタル技術の進展を背景に、公認会計士が提供する保証分野の拡大や専門性の高度化も見込まれています。

本テーマでは、公認会計士の専門的な知見に加え、新たな技術も適切に活用しながら、情報開示を通じて信頼を築く新たな枠組みを議論します。本大会は、国際的な金融・経済の中心地である東京を舞台に、「信頼と変革の力」を探求し、情報開示の深化と技術革新が生み出す新しい価値を通じて、未来の経済社会を切り拓く道筋について考えてまいります。

本大会は、研究大会の主眼である研究発表を充実させた構成としております。公認会計士が直面する多様な課題を幅広く取り上げ、日本会計研究学会、日本監査研究学会及び、日本学術会議の発表も含め15の研究テーマを取り揃えました。また、少しでも多くの研究発表を受講いただけるよう3部制とするなど、参加者の皆様の学びの機会を拡充するための工夫を凝らしました。

本研究大会では、我が国経済が直面する諸課題について、公認会計士の立場からの研究成果が発表され、全国から集う会員・準会員の皆様による議論を通じて、解決への道筋を模索してまいります。また、分野や地域を越えた交流やネットワーキングが生まれる場となることも、本研究大会の重要な意義であると考えております。

結びにあたり、本大会が、参加される皆様にとって有意義な研鑽の機会となり、公認会計士が未来の経済社会において果たすべき使命を改めて考える契機となることを心より願っております。ぜひ多くの皆様にご参加いただきますよう、お願い申し上げます。